震災後に増した「社会インフラ」としての役割

震災後に増した「社会インフラ」としての役割

　震災後、コンビニ各社はいち早く流通体制を回復させ、社会インフラとしての認知を高めた。結果、女性や高齢者など、これまでコンビニとは縁の薄かった層が毎日の買い物に訪れるようになったというのが、関係者の見方だ。

　こうした顧客層拡大の流れをより確かなものにしようと、大手コンビニ各社は様々な取り組みを打ち出している。

　例えば、セブンイレブンは茨城県城里町や熊本県芦北町など過疎化、高齢化が進む地域で相次いで移動販売を始めた。また缶詰や冷凍食品など、これまでコンビニで購入されることの少なかった買い置き商品にも力を入れ、この分野のPB（プライベートブランド）商品を拡充させている。ローソンも同じく過疎化が進む広島県神石高原町の「道の駅」に出店。移動販売車の運用なども計画する。

　なんとなくの「信頼性」みたいなものって、一回有事の時に自分が助けられないとわからないものだったりする野かもしれません。
　今回の震災で、コンビニに対する信頼を実感した女性や高齢者はかなりの数いたはず。
　その心理をうまく読み取って商品やサービスに生かすことができるってすごいな〜。
　
　「無機質で無関心な消費社会のシンボル」から、「地域のインフラとしての役割を担う何でも屋」に、「コンビニ」のイメージが変わっていくのかもしれないな、と思いました。
　ぜひそうなってほしい部分もあります、が、そうなると、地方の古き良き商店街のお店はどうなる……？