若い商社マンは海を渡れ　海外研修の充実、大手が競う

　伊藤忠商事は中国など新興国の言葉を習得させるため、入社８年目までの総合職を現地の大学などに４〜６カ月派遣する。来年から始め、年１００人ほど送り出す。英語研修も従来通り続ける。
　食料や繊維を中心に積極的に中国事業を進めており、１０年後には総合職約３３００人のうち半数近くが中国語を話せるようにしたいという。赤松良夫専務は「モノやサービスの流れが中国をはじめとした新興国に移っており、商社も英語だけ話せればいい時代ではない」と話す。
　三菱商事は語学や実務などの海外研修を「グローバル研修生」と呼ぶ制度にまとめる。そのうえで、来年度から、海外駐在を含む海外への派遣人数を新興国を中心に今年度より約２割多い年１５０人前後に増やす。これにより、入社８年目までに全社員が一度は海外を経験できるようにする。
　三井物産も来年度から、毎年１２０人前後を実務研修として海外に３カ月〜１年派遣する制度を新設する。丸紅は今は入社８年目までに半分程度の海外経験比率を１７年までに１００％にする。